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ダイバーシティをグローバル展開するときの2つの観点と3つの考慮ポイント
クインテグラルでは、以前から外資系企業がダイバーシティ (Diversity) の取り組みをグローバル展開するサポートを日本で行ってきました。今後、日本企業でも国内外でダイバーシティの取り組みが増えてくることを見据え、それに関連したことを書いていきます。
検討すべき2つの観点
ダイバーシティの取り組みをグローバル展開するときには、2つの観点から検討する必要があります。まずは、ダイバーシティの取り組みを浸透させる戦略、2つめは、グローバルで取り組みを浸透させる戦略です。
ダイバーシティに限ったことではないのですが、システムやプロセスの導入など、何かしらの施策をグローバル展開するときには、その導入戦略だけではなく、各国の状況を考慮したうえでの展開戦略が必要です。米国AMAの季刊誌『AMA Quarterly』2020年秋号でダイバーシティが特集され、「D&I in the Workplace: A LEAFAL PERSPECTIVE」という記事がありました。一例とはなりますが、米国のダイバーシティの関連法律は、企業がダイバーシティを推進していくうえで日本以上に重要視することが求められます。このような違いは、各国の現地法人と連携を密にしていけば対応できます。加えて、わかりにくい「違い」である価値観や社会的要素も考慮する必要があります。
例えば、1960年代から異文化の違いが、どのようなところに現れるかをリサーチした、ヘールト・ホフステード博士のモデルがあります。
<ヘールト・ホフステード博士のモデル>
人の価値観は、文化によって異なります。ダイバーシティでは、価値観の違いを受け入れることが大前提です。ダイバーシティに関する施策を導入するときには、どこまでグローバルで統一し、どこは現地に任せるか、悩ましいところです。
考慮すべき3つのポイント
ダイバーシティの目的などはグローバルで統一しがちです。しかし、文化の違いを考慮した方が良いポイントを3つお伝えします。
- ダイバーシティを推進する目的
日本の本社で設定したダイバーシティの推進目的が、他国で必ずしも当てはまるとは言えません。例えば、本社が自社理念を実現するためのダイバーシティと位置付けたとしても、国によっては、法律で求められたEquity (公平性) を実現するため、採用基準の見直しを行うことが必須となる国などもあるでしょう。その場合は、本社がダイバーシティを推進する目的と各国のダイバーシティを推進する目的の2つを設定し、施策を分けて考える必要が出てきます。 - ダイバーシティの概念・定義
ダイバーシティが実現されている状況を各国で質問すると、異なる答えが返ってくるのは容易に想像ができます。例えば、日本でのダイバーシティは、まだ性別の観点が強く、女性管理職比率などがKPIとして設定されることが多いかと思います。米国では、性別だけではなく人種や性的志向などさまざまな観点でのKPIが必要になります。このように実現されている状態のイメージが異なる国々で、共通するダイバーシティの概念・定義を策定するには、企業理念や戦略的側面から特定していくことが1つの方法になります。 - ダイバーシティの意味
ダイバーシティが単体で使用されることが少なくなり、Diversity and Inclusion (D＆I)、Diversity Equity and Inclusion (DE＆I)、Diversity Equity Inclusion and Belonging (DEI＆B) などの表現が使われています。それぞれ異なる意味を持つ単語を組み合わせた表現ですが、国や企業で使われる組み合わせや順番が異なるようです。企業によってはInclusionの代わりにInnovationを使っているところもあるようです。
また、異文化ではEquity (公平) の概念が異なることも考慮する必要があります。ダイバーシティの意味は、グローバル展開する際に各国を巻き込みながら定めていくことが重要になるのではないでしょうか。
ここで紹介した3つのポイントは、日本国内でも多少なりとも違いがあります。文化や常識、社会状況などが異なる海外ではさらに違いが大きくなります。ダイバーシティの取り組みをグローバル展開するときには、この3つのポイントを考慮した方が効果的な取り組みが行えるのではないでしょうか。
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AMAは、1923年にニューヨークで設立されたマネジメント研修の分野で世界を代表する国際教育研修機関です。世界において10万人以上の個人クライ アントと約1万社もの法人クライアントから高い評価を受けています。 グローバルナレッジマネジメントセンターは、2012年2月より、AMA (American Management Association)のサービスを国内で唯一提供する会社として設立され、2017年10月、アジアへのAMAサービス展開 に合わせ、社名をクインテグラル株式会社に変更いたしました。
