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外資系企業の本社が気にしている「ミレニアルズ」って?

外資系企業の本社が気にしている「ミレニアルズ」って?

━ HRD food for thought ━ 2017.05.10 ━━━━━━━━

先日外資系の人事の方とのミーティングの際、本社から「ミレニアルズ」に関して何か企画するよう指示があったとお話されていました。
「ミレニアルズ」についての定義は専門家によって多少の違いはあるものの、2000年以降に20歳になるジェネレーションのことを表す表現だそうです。

日本では古くから「最近の若者は」という言い方が定番で、最近では新卒社員の特徴をタイプ別に分けたりしていますが、日本や欧米では、なぜ「ミレニアルズ」というジェネレーションが話題になっているのでしょうか。

2024年までに米国の労働人口の34%が「ミレニアルズ」が占めるようになると言われています。(U.S. Bureau of Labor Statistics、”Labor force projections to 2024″ 2015 Dec.)
もしこの通りになったら、「ミレニアルズ」の労働人口の割合や消費購買力は、どの世代よりも大きくなります。
「ミレニアルズ」の特徴は、子供のころから携帯やパソコンなどのデジタル機器が生活の一部となっており、他のジェネレーションと比べてライフスタイルが大きく違うといわれています。
このような背景の中で、今後企業は消費購買力と労働力ともに存在感を増す「ミレニアルズ」を無視することは出来ず、戦略をシフトしなければなりません。

日本でも「ミレニアルズ」ジェネレーションは、2015年時点で人口全体の約20%(データ:総務省統計局参照)を占め、米国のあとを追随しています。
このように今までの世代と異なるライフスタイルを好む「ミレニアルズ」が、社会や企業の中で中核を占める時代になっていることが、関心が高まっている理由です。

戦略の観点からだけではなく、部下のマネジメントにも変化が生じてきています。
AMAの季刊誌「AMA Quarterly」2016年秋号で「ミレニアルズ」に関する記事が掲載されており、新入社員をどのように受け入れるかについて述べられていました。
「ミレニアルズ」を部下に持つマネジャーは、他の世代との違いを受容し、その中で人を通じてどのように成果を上げていくかを考え、実行しなければならないとも述べています。

— 参考情報 —
*AMA Quarterly: Fall 2016 Page 27
*Articles: Managing Millennials

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